関東MC協議会連絡会 2026年2月７日（土）開催予定
タイトル	「現場でのショック輸液の功罪」
企画趣旨 ・概要	生命の危機敵状況にある心停止前の傷病者に対して、病態の安定化を図る特定行為としてショックの傷病者に対する静脈路確保及び輸液のプロトコルがある。しかし近年、外傷による出血性ショックに対しては、細胞外液の投与量を抑えて早期に輸血を開始することが推奨され、また心原性ショックの可能性や、高齢者の熱中症の判断の難しさもあり、本プロトコルによる医学的な効果に疑問を抱くことも少なくない。 本セッションでは病院前輸液についての医学的な問題点を明らかにし、各MCでショック輸液のプロトコルにおいて工夫していることを発表いただく。
募集形態	公募（パネルディスカッション）・指定

1．プログラム案　一部「特定行為に関するプロトコルの現状」

＜各省庁からの情報提供＞（20分）
・消防庁
・厚生労働省

2．プログラム案　二部「現場でのショック輸液の功罪」

＜基調講演＞（指定演題、20分）
・外傷性ショックにおける病院前輸液（仮）
・心疾患による病院前ショックの鑑別（仮）

3．パネルディスカッション（公募、50分）

現場消防機関または各MC協議会からはショック輸液に対するプロトコルの工夫を、ショック輸液患者を受け入れている３次救急医療機関からはショック輸液を実施されてきた患者の効果または予後などを発表していただきたい。

4．演題登録方法（公募演題のパネルディスカッションを募集致します。）

登録方法	演題登録フォームをダウンロード頂きメールでのご応募になります。
著者数	筆頭著者が発表者、共同演者は14名以内とします
施設数	15施設まで
演題名	全角60字以内
本　文	800字以内（図表不可）
その他	登録フォームがダウンロード出来ない等で応募ができない場合には、学会運営事務局宛にメール（E-mail: jaam76kantou-office@umin.ac.jp）でご連絡下さい。
※ご登録頂いた個人情報は、第76回日本救急医学会関東地方会学術集会の運営準備の目的以外で使用いたしません。

5．演題募集期間

2025年９月30日（火）正午まで
※募集期間内でのご登録にご協力くださいます様お願い申し上げます。

6．演題登録フォーム

下記アイコンにアクセス頂き演題登録フォーム(Wordファイル）をダウンロードしてください。

7．演題登録に関するお問合せ先

【第76回日本救急医学会関東地方会学術集会・第63回救急隊員学術研究会　運営事務局】　
株式会社ドゥ・コンベンション
〒101-0063 東京都千代田区神田淡路町2-23 アクセスお茶の水ビル5F
TEL: 03-5289-7717 / FAX: 03-5289-8117
E-mail：jaam76kantou-office@umin.ac.jp

SOS-KANTO 2026年2月７日（土）開催
タイトル	「SOS-KANTOの現在と未来」
企画趣旨 ・概要	日本救急医学会関東地方会では、院外心停止に対する関東地方の救急医療体制の把握および構築を目的に、ウツタイン様式をベースに用いた多施設前向き観察研究である「Survey of Survivors after Cardiac Arrest in the Kanto Area (SOS-KANTO)」を3回実施している。多くの会員がSOS-KANTOを用いた論文を発表し、関東地方会での研究の土壌となってきた。 本セッションでは、現在もオープンデータとして研究に利用されているSOS-KANTO 2017で発表された研究を紹介するとともに、次の「SOS-KANTO」について議論する場としたい。
座　長	本間　洋輔（千葉市立海浜病院　SOS-KANTO委員会　委員長） 近藤　　豊（順天堂大学　担当常任幹事）
演　者	SOS-KANTO2017を用いた研究の発表 ・立石　順久（千葉市立海浜病院　集中治療科） ・青木　　誠（防衛医科大学校病院　救急科） ・北野信之介（東京慈恵会医科大学　救急災害医学講座）
	SOS-KANTO2017のまとめと課題 ・北村　伸哉（君津中央病院　救急・集中治療科　SOS-KANTO委員会　前委員長）
	次のSOS-KANTOについて ・本間　洋輔（千葉市立海浜病院　SOS-KANTO委員会　委員長）

災害医療連絡協議会 2026年2月7日（土）開催
タイトル	「首都直下地震にどう備えるか」
企画趣旨 ・概要	関東地方で最も懸念される大規模災害の一つが首都直下地震である。首都圏は被災が予想され、周辺地域からの受援を受けることになる。周辺地域としては支援に向かうか、場合によっては広域搬送患者の受け入れがあるかもしれない。同じ災害に対して、それぞれの地域でどのような計画を持っているのかを共有したことはなかったものと思われる。そのため、今回はこの場を利用して、それぞれの地域の計画や課題を共有し相互理解を深め、災害医療連絡協議会としての役目を果たすこととしたい。 首都直下地震への対応計画あるいは想定した訓練経験のある都県はその概要と課題について、これらのない県では受援計画とその課題について、各都県ごとに発表していただく。
座　長	小井土雄一（国立健康危機管理研究機構 危機管理・運営局　DMAT事務局） 久野　将宗（日本医科大学多摩永山病院　救命救急科）
演者 発表順	1. 中村　光伸（前橋赤十字病院　集中治療科・救急科） 「首都直下地震に備えて　群馬県に出来ること」 2. 松村　福広（自治医科大学栃木県災害医学寄附講座） 「首都直下型地震時における栃木県の役割」 3. 石上　耕司（国立病院機構　水戸医療センター） 「茨城県における支援、患者受け入れ体制について」 4. 田口　茂正（さいたま赤十字病院　高度救命救急センター） 「埼玉県における首都直下地震に対する災害保健医療福祉体制構築状況」 5. 本村　友一（日本医科大学千葉北総病院　救命救急センター） 「千葉県の準備」 6. 竹内　一郎（横浜市立大学救急医学　高度救命救急センター） 「政令指定都市を３つ抱える神奈川県の災害医療体制－首都直下地震への実効性ある対応計画の構築－」 7. 久野　将宗（日本医科大学多摩永山病院　救命救急科） 「東京都の災害時医療救護活動計画に基づく医療対策拠点活動での東京DMATと日本DMATの連携」